CDNに切り替えた直後にGoogleの巡回が増えて元のサーバーが重くなる理由

CDNに切り替えた直後にGoogleの巡回が増えて元のサーバーが重くなる理由

サイトをCDN(コンテンツ配信ネットワーク)の後ろに置いたら、かえって元のサーバーへのアクセスが増えた。そんな声がサイト運営者から届くことがあるそうです。Googleの検索チームが11月11日に公式ブログで、この現象の仕組みと、切り替えのときに気をつけたい点を説明しました。サーバーの負荷を下げたくてCDNを入れる中小企業のサイトは多いので、導入の前に知っておきたい内容です。

理由は、Googleのクローラーが巡回の速さを決める方法にあります。Googleはサーバーの応答を見ていて、応答が遅くなれば巡回を抑え、速く安定していれば少しずつ巡回を増やします。DNSをCDNに向けたとたんに応答が速くなるので、クローラーからは、サーバーが大幅に増強されたように見えるわけです。一方で、入れたばかりのCDNにはまだキャッシュがありません。あるURLへの最初のリクエストは、必ず元のサーバーまで取りに行きます。人の訪問は人気のページに集まるのでキャッシュがすぐ温まりますが、クローラーはサイトのURLを幅広くたどるのが仕事です。まだキャッシュに無いURLへのリクエストが次々に元のサーバーへ届くことになります。クローラーが一気に速度を上げるわけではなく、多くのCDNには接続をならす仕組みもありますが、キャッシュが行き渡るまでは元のサーバーが重い仕事を担い続ける、というのが記事の説明です。

ボットを一律に止めると検索から消えていく

ここでログを見て慌て、CDNの管理画面でボット対策を一律に有効にするのが、記事が挙げている失敗です。例外を設けない設定は、来てほしいクローラーも同じように扱います。CAPTCHAのような確認画面を出されると、Googleのクローラーは通過できません。Googleからは、サイトが意図的に閉じられているか壊れているように見え、そのままにしておくと巡回が減り、ページや商品の掲載が検索結果から落ちていくと説明されています。

対策として挙げられているのは三つです。まず、ボットを止める必要があるなら、確認済みのボットを通す設定を使うこと。主要なCDNやWAFの多くに、そのための切り替えや管理ルールが用意されているとのことです。次に、すべてのアクセスをCDNに流す前に、アクセスの多いページ、これからアクセスが集まる予定のページ、よく巡回されるURLを、抑えた速さでCDN経由で取得してキャッシュを温めておくこと。それでも元のサーバーが苦しいときは、429か503のステータスコードを短い間だけ返して巡回を抑えられます。期間は数時間、長くても一日か二日までとされています。

CDNの導入は「DNSを切り替えたら終わり」と考えがちですが、キャッシュが温まるまでは元のサーバーが働き続けます。切り替えの日を、セールや催しの告知と重ならない時期に選ぶだけでも余裕が生まれます。レンタルサーバーの上位プランやCDNを検討しているなら、切り替えの後しばらくはサーバーのログとSearch Consoleのクロールの統計を見比べる、という予定を先に組んでおくと安心です。

Googleのコアアップデートが始まり順位の確認は完了後に

Googleのコアアップデートが始まり順位の確認は完了後に

Googleが検索の順位付けを広く見直す「コアアップデート」を始めました。Google Search Status Dashboard(検索の稼働状況を知らせる公式ページ)に、November 2026 core updateとして載っています。Search Engine Journalによると、開始は米国太平洋時間の11月10日午前10時6分で、日本時間では11日の午前3時すぎにあたります。対象は全世界、すべての言語で、反映が終わるまでに最長で2週間ほどかかるとされています。

今年に入ってからのコアアップデートは3月、5月に続いて3回目です。順位が動くと慌てて手を入れたくなりますが、Googleの案内を読むと、いまの段階でやれることは意外と少ないことがわかります。今回は、発表の中身と、確かめる時期の考え方を整理します。

今回わかっていること

Googleの説明はごく短いものです。Search Engine Journalによれば、Search CentralのLinkedInでの告知は、あらゆる種類のサイトから、検索した人にとって関連性が高く満足のいく内容をよりよく表示するための定例の更新、という趣旨でした。この言い回しは3月のときと同じで、今回に限った狙いは示されていません。Search Centralのブログにも、記事の時点では個別の投稿は出ていないとのことです。

前回の5月の更新は6月2日に終わっており、そこから5か月あまり空いています。その間にスパム対策の更新が6月、8月、9月と3回ありました。Search Engine Roundtableは、発表の数日前から順位の大きな動きが見えていたと伝えていますが、これは外部の計測ツールにもとづく観察で、Googleが認めた話ではありません。

特定のサイトを狙うものではない

Googleの解説ページは、コアアップデートを、検索した人に役立つ信頼できる結果を出せているかを全体として見直す作業だと説明しています。特定のサイトや個別のページを対象にしたものではなく、ウェブ上の内容が変わっていくのに合わせて仕組みを更新する、という位置づけです。

たとえとして挙げられているのが、おすすめの飲食店の一覧です。何年か前に作った一覧を見直せば、新しくできた店が入り、評価が上がる店もあります。順位が下がった店が悪くなったとは限らず、ほかに入るべき店が増えただけ、という考え方です。同じページには、ほとんどのサイトはコアアップデートを気にする必要がなく、起きたことに気づかない場合もあると書かれています。

確かめるのは完了から一週間たってから

順位の変化が気になる場合の手順も、同じページに示されています。まずSearch Status Dashboardで反映が終わったことを確かめ、開始日と終了日を控えます。そのうえで、終了から少なくとも丸一週間待ち、その週と、更新が始まる前の一週間をSearch Consoleで比べることがすすめられています。今回なら、比べる相手は11月10日より前の一週間です。

注意したいのは時期です。Search Engine Journalは、2週間かかった場合の終了が11月24日ごろになり、その直後の週が米国の感謝祭やブラックフライデーに重なると指摘しています。小売のサイトでは、年末商戦の週と平常の週を比べることになり、更新の影響と季節の変動が混ざります。日本でも11月下旬のセールや年末の需要で数字が動く業種は多いので、前年の同じ週も横に並べて見ると判断を誤りにくくなりそうです。

比べるときは、よく見られているページと検索語を中心に、下がり幅を確かめます。Googleの例では、2位から4位のような小さな変化なら大きな対応は不要で、うまくいっている内容には手を入れないほうがよいとされています。4位から29位のような大きな下落が続くときに、はじめて踏み込んだ見直しに進みます。ウェブ検索、画像、動画、ニュースを分けて見ることもすすめられています。

下がったときに避けたいこと

大きく下がった場合についても、Googleは手早い修正を避けるよう書いています。SEOに悪いと聞いた要素を外す、といった対応ではなく、読む人にとって意味があり、長く続けられる改善に目を向けるという考え方です。文章を書き直したり構成を組み替えたりして、読みやすく、たどりやすくすることが例に挙がっています。

内容を削除するのは最後の手段とされています。直しようがないと判断したときに限る話で、サイトのある部分を丸ごと消そうと考えているなら、その部分が人ではなく検索エンジン向けに作られていた兆しかもしれない、とも書かれています。

改善の効果が出るまでの時間もまちまちです。数日で反映される変更もあれば、サイト全体が役立つ内容を出し続けていると仕組みが確かめるまでに数か月かかることもあり、次のコアアップデートを待つ場合もあるとされています。一方で、告知されない小さな更新も続いているため、大きな更新を待たずに順位が戻ることもあるそうです。

中小企業のサイトを預かる立場としては、この2週間は日々の順位に一喜一憂せず、記録だけを残しておくのが現実的だと感じます。開始日を控え、更新前の一週間の数字を手元に保存しておけば、12月に入ってから落ち着いて比べられます。お客さまから「順位が変わった」と相談を受けたときも、反映の途中であることと、比べる時期の目安を伝えられると、不要な作り直しを防げるはずです。

ChromeがXSLTを外すとXMLサイトマップの見え方が変わる

ChromeがXSLTを外すとXMLサイトマップの見え方が変わる

ブラウザでXMLサイトマップを開くと、URLが表のように整って並んでいる。WordPressのサイトを納品したあと、お客さんに「サイトマップはここです」と見せたことがある方も多いと思います。あの見た目を支えてきた仕組みが、Chromeから外されようとしています。

ChromeがXSLTを取り除く予定と理由

Chrome for Developersの解説によると、ChromeはXSLT(XMLを別の形に変換するための言語)をブラウザから取り除く方針で、Chrome 158(2026年11月17日予定)から安定版で動かなくなるとされています。対象は、JavaScriptのXSLTProcessorと、XMLの先頭に書く<?xml-stylesheet type="text/xsl" ...?>という指定の二つです。オリジントライアルや企業向けポリシーで延長する道は残されていますが、それも2027年8月のChrome 176で終わる予定です。FirefoxとWebKitの側も、同じく取り除く意向を示していると説明されています。

理由として挙げられているのはセキュリティです。ブラウザに入っているXSLTの処理系は1999年の仕様のまま止まっており、中身は古いC/C++のライブラリです。メモリ安全性に関わる深刻な脆弱性が繰り返し見つかっている一方、実際に使われているページの読み込みは全体の0.02%ほどしかないといいます。使う人が少ないのに攻撃の入口になり続ける機能を手放す、という判断です。なお、XMLそのものの表示や、CSSを当てるtype="text/css"の指定は残ると明記されています。

WordPress本体はサイトマップの装飾をやめた

この影響をまともに受けるのがXMLサイトマップです。WordPress本体が出力するwp-sitemap.xmlは、XSLのスタイルシートを指定して人間向けの表を描いていました。これについて開発版(trunk)では、2026年10月3日にXSLのスタイルシートを取り除く変更が取り込まれています。今後のサイトマップには装飾の指定が入らず、ブラウザはXMLをそのまま表示することになります。

関連するwp_sitemaps_stylesheet_urlなどのフィルターやWP_Sitemaps_Stylesheetクラスは非推奨となり、フックしていても結果は使われず、開発者向けの通知が出るだけになります。議論の過程では、CSSで見た目だけ整える案や、サーバー側でXSLTを処理する案も出ていました。ただ、CSSではloc要素をリンクとして扱えず、サイトマップの索引から個別のサイトマップへクリックで進めないという指摘があり、まずは装飾を外す形で決着しています。

SEOプラグイン側はCSSへの置き換えを進めている

独自のサイトマップを出すSEOプラグインも対応を進めています。Yoast SEOのGitHubでは、XSLTのスタイルシートをCSSに置き換える作業が10月に起票され、コミットも積まれています。中央寄せの見出しや縞模様の行など、今の見た目をCSSで再現する計画です。

一方で、CSSでできることには限りがあると整理されています。URLはクリックできない文字列になり、「このサイトマップには何件のURLがあります」という件数の文言も出せず、更新日時はISO形式の生の値のまま表示されます。ニュースや動画など一部のアドオンは、それぞれの対応が出るまでXSLTのままになる見込みです。

検索への影響はなく、困るのは人間の目

押さえておきたいのは、検索エンジンへの影響はないという点です。Yoastの起票でも、検索エンジンはXMLを読み、スタイルシートは無視するため影響を受けないと書かれています。Search Consoleに登録したサイトマップのURLを変える必要もありません。

困るとすれば、人の目で確認する場面です。Chromeの安定版ではすでに、XSLを指定したXMLを開くと警告の帯が出るようになっているとされます。11月以降は、お客さんがサイトマップを開いて「表示が崩れている」と連絡してくることもありそうです。納品時の確認資料や操作説明にサイトマップの画面写真を載せている場合は、見え方が変わることを一言添えておくと安心です。

自前のテーマやプラグインでXSLを使った一覧表示を作っている場合は、もう少し注意が要ります。Chromeの解説では、サーバー側で変換してHTMLを返す方法や、互換用のポリフィルを読み込む方法が紹介されています。RSSフィードをXSLで読みやすく見せている例も同じ扱いになるため、制作物の中にtype="text/xsl"の指定が残っていないか、一度探しておくとよいと思います。

掲示板や口コミの投稿をGoogleへ直接届ける窓口ができた

掲示板や口コミの投稿をGoogleへ直接届ける窓口ができた

Googleの検索向けドキュメントに、10月8日付で新しいページが加わりました。「UGC Fresh Data Program」という、利用者が書き込んだ投稿(UGC、ユーザー生成コンテンツ)を扱うプラットフォーム向けの申し込み制の仕組みです。Search Centralの更新履歴でも、このプログラムの目的と参加条件を説明するページを追加した、と記録されています。

掲示板や口コミ、SNS的な投稿の場を運営しているサイトにとっては、検索への載り方が変わるかもしれない話です。一方で、条件を読むと対象はかなり絞られています。何ができて、誰向けで、普通のサイトには何が関係するのかを順に整理してみます。

クロールを待たずに投稿を送り込む専用の経路

Googleの説明によると、このプログラムに承認されたプラットフォームは、専用のデータ取り込み経路を使って、投稿の中身と反応の数値をGoogleへ送れるようになります。ねらいは、新しい投稿を素早く処理して検索に反映させ、実際に体験した人の声を探している利用者に届きやすくすることだとされています。

ふだんの検索の仕組みでは、Googlebotがページを巡回して中身を読み取るまで、新しい投稿は検索に出てきません。掲示板のように数分単位で話題が動く場では、この待ち時間がそのまま情報の鮮度の差になります。サイト側から能動的に送り込める経路を用意した、というのが今回の新しさです。

送る側に求められる速さも具体的です。投稿は「できれば数分以内」に送ること、さらに作成から72時間以内は反応の数(いいねや返信の件数など)を定期的に更新して送ることが条件に入っています。

参加できるのは大きな投稿サイトに限られる

参加条件はかなり厳しめです。ドキュメントに挙げられている主な項目を日本語でまとめると、次のようになります。

  • 投稿、SNS的な書き込み、フォーラムの議論が主な中身であること。投稿はプロフィールやタイムラインではなく、URLが変わらない個別のページに置かれていること
  • 投稿の量が多く、利用者の規模も大きいこと
  • ログインや有料の壁がなく、Googlebotと一般の利用者の両方が読める公開ページであること。投稿は公開プロフィールを持つ書き手にひもづいていること
  • OAuth 2.0による認証を組み込み、厳密に検証されたJSON-LDのデータを組み立てられる技術力があること。各ページに構造化データ(SocialMediaPostingやDiscussionForumPostingなど)を正しく入れていること
  • 違法な内容を載せず、通報の仕組みを含めて投稿の管理が行き届いていること

申し込みはフォームから行い、6〜8週間ほどで結果が返ってくるとされています。申し込んでも参加が約束されるわけではなく、選ばれた場合に詳しい技術資料が渡される流れです。規模と体制の両面で、中小企業のサイトや地域の小さなコミュニティが今すぐ対象になる話ではない、と見ておくのが妥当でしょう。

小さな投稿の場でも整えておけること

ただ、条件の中身はそのまま「Googleが投稿の場に何を期待しているか」の一覧にもなっています。特に構造化データは、プログラムに参加しなくても使える既存の仕組みです。

Googleのフォーラム向け構造化データ(DiscussionForumPosting)の案内では、フォーラム型のサイトがこのマークアップを入れると、検索側がウェブ上の議論を見分けやすくなり、「ディスカッションとフォーラム」のような表示に使われるとされています。返信は元の投稿の下に入れ子で並べる、スレッドが何ページにも分かれる場合は後ろのページにも元の投稿と本来のURLを示す、といった書き方の指針もあります。いいねの数や書き手の投稿数は、interactionStatisticという項目で表せます。

たとえば、店舗サイトに付けた質問コーナーや、会員同士が情報交換する小さな掲示板を運営している場合、次のような点は規模に関係なく見直せます。

  • 投稿ごとに固定のURLがあり、一覧ページだけに中身が埋もれていないか
  • ログインしないと読めない作りになっていないか(公開したい投稿の場合)
  • 書き手の名前や投稿日時がページ上ではっきり示されているか
  • 荒らしや不適切な書き込みへの通報と対応の手順が用意されているか

WordPressにフォーラム系のプラグインを入れて運営している場合も、どんな構造化データが出力されているかをリッチリザルトテストで一度確かめておくと安心です。Googleの案内でも、マークアップを入れたら数ページで試し、URL検査ツールでGoogleからの見え方を確認する手順が勧められています。

今回のプログラムは、大きな投稿サイトと検索エンジンの間に専用の通り道を作るものです。手の届く範囲は限られていますが、投稿を「個別のページで、誰が書いたかがわかり、きちんと管理されている」状態に保つことは、どの規模の投稿の場でも検索で正しく扱われるための土台になります。口コミや質問コーナーを持つサイトを預かっている制作者は、条件の一覧を点検表のつもりで読んでみると得るものがあると思います。

Googleのスパム対策の更新がいつもより長く続く

Googleのスパム対策の更新がいつもより長く続く

Googleが9月24日(米国太平洋時間)に、今年4回目となるスパムアップデートの配信を始めました。Google検索の状況を知らせるステータスダッシュボードによると、対象は全世界・全言語で、配信の完了までに最長で2週間ほどかかる可能性があるとされています。今回はこの「長さ」が、制作や運用に関わる立場から見て少し気になるところです。

今年のスパムアップデートと比べて何が違うのか

Search Engine Journalのまとめによると、2026年は3月、6月、8月にもスパムアップデートがありました。所要時間は3月が約19時間半、6月が約2日、8月が約2日半強で、いずれも事前の告知は「数日」という表現でした。それに対して9月は、最初から2週間という枠が示されています。もちろん枠いっぱいまでかかるとは限りませんが、これまでより長い期間、検索順位の揺れが続くことを前提にしておいたほうがよさそうです。

もうひとつの特徴は、何を狙った更新なのかが説明されていない点です。広告・検索業界を追っているPPC Landは、今回はブログでの解説も新しいポリシーの発表もなく、「通常のスパムアップデート」とだけ伝えられたと報じています。つまり新しいルールができたのではなく、すでにあるスパムポリシーに沿った判定の仕組みが強化された、と受け取るのが自然です。

期間が長いと原因の切り分けが難しくなる

配信が2週間続くということは、その間に起きたアクセスの増減が、今回の更新によるものなのか、季節要因やほかの変動によるものなのかを見分けにくい期間が長くなる、ということでもあります。PPC Landによると、正式な発表の前、9月22日ごろから順位計測ツール各社で大きめの変動が観測されていたそうです。発表前の揺れと更新そのものの影響が混ざるため、なおさら判断が難しくなります。

サイトを運用している側としては、この期間にSearch Consoleの数字が動いても、すぐにページを大きく書き換えるのは避けたいところです。配信の完了が告知されてから、期間を区切って前後を比べるほうが落ち着いて判断できます。日々の変化は記録しておき、完了後にまとめて見る、くらいの距離感がちょうどよいと思います。

中小企業のサイトで見直しておきたい点

スパムアップデートは基本的に、Googleが公開しているスパムポリシーに反するサイトの評価を下げるためのものです。ポリシーの文書には、クローキング、隠しテキスト、キーワードの詰め込み、リンクスパムなど、昔からある手法が並んでいます。普通に運営している会社サイトであれば、過度に心配する必要はありません。そのうえで、制作の現場で実際に見かけやすいものをいくつか挙げておきます。

地域ごとのほぼ同じページ

ポリシーでは、特定の地域や都市を狙った複数のドメインやページを作り、最終的にひとつのページへ誘導するやり方を「ドアウェイの悪用」の例として挙げています。対応エリアを示すために市町村ごとのページを作ること自体は珍しくありませんが、地名だけを差し替えた中身の薄いページが並んでいる場合は、統合するか、地域ごとに固有の情報を足すほうが安全です。

知らないうちに増えているページ

ハッキングによって追加されたコンテンツもポリシーの対象です。文書では、既存ページへの不正なコード埋め込みや、身に覚えのないページの追加、検索結果から来た人だけを別サイトへ転送する細工などが例として説明されています。更新が止まったWordPressサイトで、管理者が気づかないまま怪しいページが量産されているケースは今も見かけます。Search Consoleのページ数が急に増えていないか、サイト名で検索して見覚えのないタイトルが出てこないかを、この機会に確かめておくとよいでしょう。

戻るボタンを妨げる仕組み

ブラウザの履歴を操作して、利用者が戻るボタンで元のページに戻れないようにする行為も、ポリシーに明記されています。自社で意図して作ることはまずないはずですが、外部の広告タグやポップアップ系のスクリプトがこうした動きをしていないかは、一度実機で確かめておく価値があります。

ポリシーの文書によると、違反と判断されたサイトは順位が下がるか、検索結果に表示されなくなる場合があります。一方でSearch Engine Journalは、改善を行えば、Googleの自動判定がポリシーに沿っていると数か月かけて学習することで回復につながりうる、というGoogleの説明を紹介しています。慌てて何かを足すよりも、ふだんのサイトの状態を点検する機会として、配信の完了を待ちながら見直してみてはいかがでしょうか。

外部から預かった記事枠の見られ方が整理された

外部から預かった記事枠の見られ方が整理された

Googleの検索品質チームが8月28日付で、サイトの評判に関するポリシー(site reputation policy)の運用を見直すと公表した。あわせて、スパムポリシーの文書側にも、判断で見る観点が書き足されている。他社から持ち込まれた記事やコンテンツ枠を自社ドメインに載せているサイトにとっては、目を通しておく価値のある更新だと思う。

このポリシーはもともと、信頼を積んだサイトの評価に相乗りする目的で第三者のコンテンツを載せる行為を対象に、2024年に導入されたものだ。今回の文書では、第三者の記事があること自体は問題ではなく、そのサイトが既に持っている評価を当て込んで載せている場合だけが対象になる、と改めて念を押している。通信社の配信記事、フォーラムやコメント欄のような投稿型の場、寄稿やコラムなど編集上の性格を持つもの、そして記事広告のうち読者に直接届けることが目的のものは、対象外として名指しで挙げられた。

人の目で確かめられる観点

興味深いのは、人による確認で何を見るのかが箇条書きで示された点だ。挙がっているのは、見せ方(デザインや組み方、文字まわりが本体と揃っているか)、品質(本体側では出てこない品質の問題がそのページにないか)、書き手の明示(誰が責任を持つのかが書かれているか、それを疑わせる材料がないか)、そして同じ内容がほぼそのまま他のサイトにも載っていないか、の四つ。どれか一つで決まるものではなく、状況に応じて重みが変わるとも添えられている。

具体例も併記されている。提携先と組んだクーポン欄でも、本体から辿れる場所にあり、責任の所在と問い合わせ先が示され、独自の分類や編集の手が入っていれば対応の対象になりにくい。逆に、書き手も担当編集も分からず、本体の各セクションから辿れず、外部の販売サイトと同じ文面をなぞっただけのアフィリエイト記事は、対応の対象になりやすいとされている。判断の軸が、掲載の形式ではなく編集の関与の度合いに置かれていることが読み取れる。

もう一点、8月30日から、このポリシーに基づく手動対策の効き方が欧州経済領域(EEA)の内と外で変わる。域外では従来どおり該当部分の検索結果に影響し、域内では手動対策の影響を適用せず、その区画を本体と切り離して単独で評価する形にするという。欧州委員会との協議を踏まえた措置で、通知はいずれもSearch Console経由で届き、再審査リクエストの窓口も残る。

日本国内のサイトは域外の扱いになるので、実務上の見え方はこれまでと変わらない。ただ、提携先から預かるクーポン欄や、外部の書き手による特集ページを持っているなら、書き手の明記、本体と揃った見せ方、他所と同じ文面の使い回しを避けること、この三点はそのまま点検項目になる。サイトの一角を外部に貸す形の企画は中小企業のサイトでも珍しくないので、運用の担当者と共有しておくと安心だ。

ブラウザのXSLT廃止でサイトマップの見た目が素に戻る

ブラウザのXSLT廃止でサイトマップの見た目が素に戻る

ブラウザに長く備わっていたXSLTの機能が、いよいよ外される段階に入った。Chromeの開発者向け資料によると、対象はXSLTProcessorというJavaScriptのクラスと、XMLの先頭に書く text/xsl の処理命令の両方だという。安定版で動かなくなるのはバージョン158、2026年11月17日の予定とされている。8月25日に出たバージョン152からは、期限を過ぎても使い続けたいサイト向けの試験的な仕組みも始まっていて、企業向けのポリシー設定と合わせると2027年8月までは猶予が取れる形になっている。

背景に挙げられているのは安全性の話だ。変換を担ってきたlibxsltは年季の入ったC/C++のコードで、メモリまわりの脆弱性が出やすい。それでいて実際の利用は少なく、XSLTが関わるページ表示は全体の0.02%ほど、処理命令に限れば0.001%未満だという。使われる機会に対して攻撃対象としての面積が大きすぎる、という判断になる。同じ理由でXMLの解析に使われてきたlibxml2にも深刻な問題が報告されており、土台ごと見直す流れになっている。WebKitとGeckoも同じ方向を示しているので、Chromeだけの事情ではない。

影響が見えやすいのはサイトマップ

実務で気づきやすいのは、XMLをブラウザで直接開いたときの見え方だろう。WordPressは5.5から標準のXMLサイトマップを持っていて、その出力にXSLのスタイルシートを添えている。おかげでwp-sitemap.xmlを開くとURLの一覧が表形式で表示されるが、XSLTが止まればここは飾りのない生のXMLに戻る。この見た目を作っているXSLはWordPressが動的に出力しているもので、フィルターで内容を差し替えられるようにもなっている。検索エンジンのクローラーはもともとこの処理命令を無視して素のXMLを読んでいるため、インデックスや評価に影響する話ではない。人が目視で中身を確かめるときの見た目だけが変わる。RSSやAtomのフィードを読みやすく整形している場合も事情は同じだ。

移行の道筋もいくつか示されている。変換をサーバー側で済ませてHTMLを返す、データをJSONに寄せて表示はJavaScriptで組み立てる、WebAssemblyで作られたポリフィルを1行足して今の挙動を保つ、といった選択肢だ。フィードについては、XMLへの直リンクを置く代わりにHTML側へ link rel=”alternate” を置くやり方が案内されている。なお、XMLそのものが消えるわけではない。type=”text/css” を指定してCSSで見た目を整える書き方は残るし、ChromeはXMLの解析部分をRustで書かれた実装に差し替える作業も進めている。こちらは開発者から見て違いが出ないようにするという。

自分のサイトで使っているかどうかは、開発者ツールのコンソールに出る非推奨の警告や、Reporting APIを使った検出で確かめられる。企業向けのポリシーやブラウザ拡張で表示を保つ手も残されている。急いで作り直すような話ではないけれど、納品済みのサイトでXMLを直接見せている箇所があるかどうかは、秋が来る前に一度洗い出しておくと落ち着いて手を打てる。

スパム対策の更新が終わったあとに確かめたい場所

スパム対策の更新が終わったあとに確かめたい場所

Googleが8月18日に「August 2026 spam update」の展開を始め、2日16時間ほどで完了しました。検索セントラルのランキング更新履歴に記録されているとおり、対象は全言語・全地域です。お盆明けに検索からの流入が少し動いた、という心当たりのある方もいるかもしれません。

スパムアップデートという名前は身構えさせますが、内容はGoogleがすでに公開しているスパムポリシーに沿って、違反を見つける自動システムを調整するものです。新しい違反の種類が増えたわけではありません。とはいえ、ふつうにサイトを運営していても意図せず触れてしまう項目はいくつかあります。公開資料をもとに、確かめておきたい場所を整理してみます。

今年三度目のスパムアップデート

Googleは検索の順位に関わる大きな更新を、ステータスダッシュボードのランキング履歴に記録しています。そこを見ると、今年のスパムアップデートは3月24日、6月24日、そして今回の8月18日で三度目です。コアアップデートのほうは3月27日と5月21日の二回でした。

目を引くのは展開の速さです。今回は2日16時間で完了し、6月の更新も2日1時間でした。11日以上かかった5月のコアアップデートや、26日を超えた昨年8月のスパムアップデートと比べると、明らかに短くなっています。展開が短いということは、順位の動きが出るならすぐ出て、すぐ落ち着くということでもあります。数日ぶんの数字だけで判断を急がないほうがよさそうです。

コアアップデートとは狙いが違う

コアアップデートは検索システム全体の評価の見直しで、違反がなくても順位は動きます。一方でスパムアップデートは、スパムポリシーに反する手法を検出する仕組みの精度を上げるものです。Googleはポリシーの冒頭で、違反行為は自動システムと、必要に応じた人によるレビューの両方で検出されると説明しています。後者は手動による対策につながり、違反したサイトは順位が下がるか、結果に表示されなくなるとしています。

この二段構えは実務のうえでけっこう重要です。手動による対策を受けた場合はSearch Consoleに通知が届きますが、自動システム側の評価が変わっただけなら通知は来ません。通知がないから何も起きていない、とは言い切れない一方で、通知が届いていれば原因の在りかははっきりしている、という読み方になります。

運営していると意外に触れやすい項目

ポリシーを読み直すと、悪意なく運営していても引っかかりうる項目が並んでいます。ひとつは利用者が投稿できる場所に溜まるスパムです。ブログのコメント、フォーラムの書き込み、ファイルのアップロード先などが例に挙げられており、サイト運営者自身が気づいていないことが多い、とGoogle自身が書いています。

もうひとつは、改ざんによって置かれたコンテンツです。既存ページへのコード挿入、新しいページの追加、本文への隠しリンクの混入、そして条件つきのリダイレクトが例示されています。検索結果から来た人だけ別のページに飛ばし、URLを直接開いた運営者には何も起きない、という形が典型です。長く動いているサイトほど、使わなくなったプラグインやテーマが入り口になりやすいところです。

第三者の記事を載せる形も気になりますが、ここはGoogleが線引きを明記しています。問題になるのは、ホスト側がすでに持っている評価を借りて上位に出すことが主な目的のときです。読者に直接届けることを目的とした寄稿、社説、記事広告、あるいは掲示板やコメント欄のような利用者投稿の仕組みは該当しない、と例外が並べられています。

安心してよい表現と、確かめたいリンク

隠しテキストの項目もよく誤解されます。白背景に白文字を置く、文字サイズや不透明度をゼロにする、CSSで画面外に飛ばすといった手法は違反ですが、アコーディオンやタブ、スライダー、ツールチップ、スクリーンリーダー向けのテキストは違反ではないと明示されています。使い勝手のために内容を出し分ける設計は、そのまま続けて構いません。

リンクについても同じで、広告やスポンサーとしてリンクを売り買いすること自体は否定されていません。rel=”nofollow” か rel=”sponsored” を付けて評価を渡さないようにしていれば、ポリシー違反にはならないと書かれています。過去に受けた掲載営業の名残が残っていないか、記事下やフッターのテンプレートも含めて見ておくとよさそうです。

順位が動いたと感じたら、まずSearch Consoleで手動による対策の通知を確認し、次に落ちたクエリとページを特定する。この順番で見れば、慌てて本文を書き換える前に原因の見当がつきます。展開はすでに終わっているので、ここからの数字は落ち着いた状態のものとして読めます。

よくある質問の飾りが消えたあとの構造化データ

よくある質問の飾りが消えたあとの構造化データ

検索結果の見た目にかかわる仕組みは、この数年でずいぶん整理されてきた。中でも設置していたサイトが多かったのが、質問と回答を検索結果の中に折りたたんで見せるFAQのリッチリザルトだ。表示そのものは今年の五月に止まり、その後もSearch Console側の対応が段階的に外されてきた。最後まで残っていたAPIのサポートが、今月で終わる。

ひとつの表示形式が消えるという話にとどまらず、構造化データを何のために書くのかという前提が静かに動いている。過去に廃止された型の顔ぶれと、逆に細かくなっている領域を並べて見ると、その動きが見えてくる。

段階的に外されてきた対応が今月で終わる

時系列を整理しておく。FAQのリッチリザルトが検索結果に出なくなったのは五月七日で、翌日の五月八日にGoogleのドキュメントへ廃止の告知が入った。六月にはSearch Consoleの検索での見え方のレポートと、リッチリザルトテストからFAQの扱いが外れた。ドキュメント側でもFAQのリッチリザルトに関する記述そのものが削除されている。そして八月、Search Console APIからのサポートが外れる。

実務上の影響は、どこまで自動化しているかで変わる。管理画面を目視で確認しているだけなら、六月の時点でレポートが消えているので今月は何も起きない。一方、APIを叩いてレポートを自社ツールやスプレッドシートへ流し込んでいる場合、FAQの項目を参照している処理は今月のどこかで結果が返らなくなる。制作会社が保守で運用レポートを自動生成しているケースでは、ここが静かに壊れる。数字が出なくなるのではなく、項目そのものが無くなるという壊れ方なので、エラーで気づけるとは限らない点に注意したい。

付け加えると、Googleは表示をやめただけで、ページに書かれたFAQの構造化データを読むこと自体はやめていないと説明している。マークアップを急いで剥がす必要はない、という整理になる。

消えていった型に共通していたもの

廃止されたのはFAQだけではない。手順を検索結果に並べて見せるHowToは、モバイルでの表示が絞られたあと、二〇二三年九月にデスクトップでも出なくなった。教育系のサイトで使われていたPractice Problemは、今年一月にSearch Consoleとそのレポート機能からサポートが外れている。

共通しているのは、表示される機会がそもそも少なく、表示されても利用者があまり触っていなかった型だという点だ。Googleの説明でも、使われる頻度が低く利用者への価値が大きくない機能を整理した、という言い方をしている。逆に言えば、検索結果の面積は有限で、そこに何を出すかは常に取捨選択の対象だということでもある。

もうひとつ見落としやすいのが、FAQのリッチリザルトが後半では、政府機関や医療分野の、広く知られた権威あるサイトにしか出なくなっていたことだ。同じマークアップを書いても表示されるかどうかは相手次第で、それ以外のサイトでは書いても出ないという状態が先に来ていた。今回の廃止は、その状態を正式に確定させたに近い。

この経緯は、リッチリザルトを前提にページを設計することの危うさも示している。手順を並べる形式が有利だと聞いてHowTo用にページを組み直した制作現場は当時それなりにあったはずだが、その表示は数年で消えた。表示形式は検索側の都合で入れ替わるものだと考えておくほうが、長い目で見れば手戻りが少ない。

構造化データ全体が縮んでいるわけではない

廃止の告知が続いたことで、構造化データそのものを縮小していく方針なのではという受け取り方が一部で広がった。ただ、Googleはこれを明確に否定している。整理の対象はあくまで使われていない一部の型であり、基本的な情報の伝え方をやめるわけではない、という立場だ。担当者からは、表示形式は移り変わるものだが、タイトルタグやrobotsの指定のように手放してはいけないものもある、という趣旨の説明も出ている。

実際、記事、パンくず、事業所情報、商品、動画といった定番の型は今も現役で、廃止の予定は出ていない。中小企業のサイトで効いてくるのは元々このあたりで、FAQの有無で検索流入が大きく動いていたサイトはそう多くないはずだ。手を入れる優先順位を決めるときは、廃止された型の話より、こうした残っている型が正しく出力できているかを見るほうが実りがある。

商品や価格まわりはむしろ細かくなっている

縮小の反対側で、記述が細かくなっている領域もある。七月には、販売者向けの商品情報にcategoryプロパティが追加された。文字列でカテゴリ名を書く方法と、コード体系で指定する方法の両方が使えるようになっている。加えて、セール期間の扱いを説明する節が新設され、開始と終了の日時を表すvalidFrom、validThrough、そして表示価格の有効期限を示すpriceValidUntilの使い分けが整理された。

この方向は分かりやすい。人間が読む文章から機械的に取り出しにくい情報ほど、構造化データで明示する価値が残るということだ。質問と回答は本文を読めば分かるが、そのセール価格がいつまで有効なのかは本文の書きぶり次第で判別できない。だからこそ価格や在庫、期間といった要素は、むしろ書式が整えられていく。

通販をやっていないサイトでも、この考え方は流用できる。営業時間、所在地、対応エリア、料金の条件といった、本文中では表現がばらつきやすい情報を構造化データ側で揃えておくと、後から自分たちで検算しやすくなる。表示のためというより、データとしての整合性を保つための作業に近い。

付随して、期間を持つ情報には失効という考え方がついて回る点も押さえておきたい。終了日を書いた以上、その日を過ぎた記述が残っていれば、それは単に古い情報になる。構造化データを入れるということは、更新の責任を一つ増やすことでもある。誰がいつ見直すのかを決めないまま項目だけ増やすと、数年後に手をつけられない塊になりやすい。

口コミの扱いに条件が足された

七月下旬には、レビュースニペットのガイドラインにも追記があった。やらせのレビューや、報酬と引き換えに書かれたレビューについての基準が加わっている。星の数を検索結果に出す仕組みは以前から人気があるが、その分だけ、出所の怪しい評価を集めて表示させようとする動きも起きやすい。基準が明文化されたのは、そこに線を引く必要があったからだろう。

地方の事業者にとっては、他人事ではない話でもある。レビューを集める施策を外部の業者に任せている場合、その集め方がガイドラインに触れていないかは一度確認しておきたい。表示が止まるだけならまだしも、サイト全体の評価に影響が及ぶ形になると、回復に時間がかかる。

制作の現場で見直しておきたいところ

まず、FAQのブロック自体は消さなくていい。検索結果に出なくなっただけで、訪問者にとって質問と回答の形式が読みやすいことは変わらない。むしろ、リッチリザルト目当てで無理に質問形式へ変形させていたページがあるなら、この機会に読み物として自然な形へ戻すほうが素直だ。表示のために作られた文章は、たいてい読みにくい。

次に、構造化データの出所を把握しておきたい。WordPressで運用しているサイトの多くは、SEO系のプラグインやテーマが自動で出力している。プラグインを乗り換えたり、テーマを入れ替えたりしたときに、古い型と新しい型が二重に出ていたり、逆にどこからも出なくなっていたりすることがある。リッチリザルトテストやスキーマの検証ツールで、主要なページを何枚か抜き取って確認するだけでも状況はつかめる。

そして、レポートの自動化をしているなら今月のうちに参照箇所を確認しておく。APIの項目が消える変更は、画面を見ているだけでは気づきにくい。数年単位で運用するサイトほど、こういう小さな失効が積み重なって、いつの間にか誰も中身を保証できない状態になりやすい。

構造化データは、検索結果を飾るための道具から、ページの内容を機械に正しく渡すための道具へと、役割の重心が移りつつある。飾りが減ったぶん、書いた内容が正しいかどうかだけが残る。派手さはないが、こちらのほうが手入れのしがいはある。Google検索セントラルの更新履歴は日付順に並んでいるので、こうした変更を追うときの起点として使いやすい。

SNSや動画の投稿の検索での見え方をSearch Consoleで追える

SNSや動画の投稿の検索での見え方をSearch Consoleで追える

Googleが今月、Search Consoleに「プラットフォームプロパティ」という新しい種類のプロパティを追加したと公式ブログで発表した。InstagramやTikTok、X、YouTubeに投稿したコンテンツが、Google検索やDiscoverでどのように表示され、どんな検索語句から人が来ているのかを、Search Consoleの画面の中で確認できるようになるというもの。すぐに全員が使えるわけではなく、数週間かけて段階的に開放されると案内されている。

これまでのSearch Consoleは、ドメインやURLの所有権を確認したうえで使うツールだった。自分で管理していないSNS上の投稿は、検索結果に出ていたとしても計測する手段がなく、実質的に見えない領域として残っていた。今回のプラットフォームプロパティは、サイトを持っていなくてもアカウントを連携するだけで登録できる点が従来と大きく違う。プロパティを追加する操作自体は既存の流れと同じで、追加画面から対象のサービスを選び、連携を承認していく形になる。

用意されているレポート

見られるのはパフォーマンスとインサイトの二種類のレポートとされている。パフォーマンスのほうは、クリック数や表示回数といったおなじみの数字に加えて、どの投稿とどの検索語句が実際の流入につながっているかを絞り込んで確認できる。インサイトのほうは、直近の傾向や反応の良かった投稿、検索から自分のアカウントがどう見つけられているかを大づかみに把握するための画面という位置づけになっている。ウェブサイトのプロパティで見慣れている画面構成にかなり近いので、普段からSearch Consoleを開いている人なら戸惑うところは少なそうだ。サイトを持たずに発信している人にも数字が届くようにしたい、という意図が説明されている。

気をつけたいのは、ここに出てくるのはあくまでGoogle検索とDiscover経由の数字で、各サービスのアプリの中で見られた分は含まれないという点。SNSの管理画面が出す数字とは母数がまったく違うので、単純に足したり、どちらが正しいかを比べたりするような使い方には向かない。あくまで検索という入口からの流入を見るための道具として、別枠で扱うのが無難だと思う。連携そのものも各サービスの認証を通す形になるので、誰のアカウントを誰が繋ぐのか、社内で運用担当が分かれている場合は先に決めておいたほうがあとで混乱しない。

中小企業のサイト運営という視点で見ると、これは「SNSは検索とは別のもの」という前提を少し見直す材料になりそうだ。店名やサービス名で検索したときに、自社サイトより先にSNSの投稿が並んでいるケースは珍しくない。どの投稿がどの語句で拾われているのかが分かれば、サイト側でどんな情報を厚くすべきかの判断もしやすくなる。連携できるアカウントを運用しているなら、自分のところに機能が届いたタイミングで一度のぞいてみる価値はあると思う。