日本が世界の30年先を歩いていた、と言ったら驚かれるだろうか。
失われた30年。衰退する日本。GDPで中国に抜かれ、ドイツに抜かれ、次はインドに抜かれると言われている。新聞も、テレビも、SNSも、日本が「落ちぶれた国」だと繰り返し語る。
でも、本当にそうだろうか。
テニスを始めて1ヶ月、毎日の練習で自分の動きが見違えるほど変わる。3年続けた頃、同じ練習をしても伸びは僅かになる。10年続けた時、去年より少しだけ良くなった自分を実感する。
これを衰退と呼ぶ人はいない。上達と呼ぶ。上級者になったと認識する。
では、なぜ経済の話になると、同じ曲線を「失われた」と呼ぶのだろうか。
病気を治せない医者は、医者として失格だ。
この基準で、経済学者の30年を評価したらどうなるだろうか。1990年代初頭、日本経済の成長率は止まった。あれから30年。数百人の経済学者、何十人もの日銀総裁と財務省幹部、ノーベル賞級の海外の知性が助言を重ねてきた。処方箋は無数に出された。金融緩和、構造改革、成長戦略、アベノミクス、異次元緩和。
そして30年後、経済は動いていない。
では、経済学者は失格なのか。
いや、もっと根本的な問題がある。
誰一人として、「これは病気ではありません」と言えなかった。
病気ではなかった、という可能性
日本の1990年代以降の経済を、もう一度見直してみる。
平均寿命は延び続け、今も世界トップクラスだ。治安の良さは他の先進国から羨望される水準を維持している。識字率はほぼ100%、学力の平均は世界のトップ層。医療アクセスは国民全員に保障され、救急車は本当に必要な人には無料で運営され、24時間アクセスできる。公共交通は世界で最も正確に動き、インフラの品質は揺らいでいない。食文化、アニメ、ゲーム、クラフト、これらは世界が買い求める輸出物になった。
30年の間に、こうした生活の質のほとんどが、維持されたか、向上した。
では何が「失われた」のか。
GDPだ。
名目GDPの国際順位。
一人当たりGDP。
この一点が伸びなかった。
ここで、スポーツに戻る。テニスの上級者が、去年より少ししか上達しなかったからといって、「衰退した」と呼ばない。なぜなら、上達曲線とはそういうものだと知っているから。初心者の時は伸びる。中級者になると伸びが鈍る。上級者になると、同じ努力で得られる伸びは僅かになる。これは人類が何千年もスポーツや芸事で観察してきた、極めて当たり前の現象だ。
経済成長も同じ曲線を描く。これを経済学では「収穫逓減」と呼ぶ。教科書の最初の方に載っている基礎概念だ。途上国が先進国に追いつく過程では、同じ資本投入で大きなリターンが出る。先進国に到達した後は、同じ投入で得られるリターンは小さくなる。これは経済学の失敗ではなく、経済学の基本的な前提そのものだ。
つまり、日本の「失われた30年」は、経済学の教科書通りに起きた現象だった。病気ではなく、成熟の姿だった。
ならば、経済学者の一人くらいは言えたはずだ。「これは病気ではありません。日本経済は先進国の中でも早く成熟に到達しただけです」と。
なぜ、誰も言わなかったのか。
ポジショントークという構造
理由は冷たく、構造的だ。
「病気ではない」と言えば、治療する人は要らなくなる。
経済学者は、政府の審議会に呼ばれなくなる。日銀総裁は、新しい金融政策を発表する理由を失う。財務省は、景気対策の予算編成で存在感を示せなくなる。経済誌は、毎月の特集記事の題材がなくなる。テレビのコメンテーターは、来週の出演オファーを失う。政治家は、選挙で「経済を立て直す」と訴える舞台を失う。
処方箋を書き続ける人々の全員が、「実は病気ではなかった」という一言で、自分の存在理由を失う。
だから誰も言えなかった。無能だったのではない。言ったら食えなくなるから、言わなかった。
これを私は、ポジショントークと呼んでいる。自分の立場を守るために、現実を歪めて語ることだ。個々の経済学者が悪人なわけではない。彼らも家族を養い、住宅ローンを払い、子どもを学校に通わせている。自分たちの仕事が不要だと認めることは、生活の根本を脅かす。だから、無意識のうちに「問題は存在する、解決には我々が必要だ」という物語を選び続ける。
そして、このポジショントークは経済学だけの話ではない。
医療は「健康診断の基準値を下げる」ことで患者を増やす。基準値を決めるのは業界団体だ。教育は「学力が低下している」という物語を再生産し続ける。実際にはある時期には向上していても、その事実は目立って語られない。セキュリティ業界は「脅威は深刻化している」と常に言う。それが契約を維持する燃料だから。AI業界は今、「AGIが来る、対応しなければ取り残される」と世界中に売り込んでいる。売り込みが成功するほど投資が集まる。
私もこの構造の中にいる。中小企業のセキュリティを支える仕事をしている以上、「脅威は高まっている」という物語は、私のビジネスの燃料でもある。このブーメランは、私自身に返ってくる。
だから私は、いつも自分に問う。目的は何か、と。
目的のない最適解は存在しない
ある選択肢と、別の選択肢。どちらが良いか、という問いには、答えがない。
目的が定められて初めて、最適解は姿を現す。GDPを最大化したいなら、ある政策が最適解になる。国民の生活の質を守りたいなら、別の政策が最適解になる。少子化を止めたいなら、また別の政策だ。目的が違えば、最適解は違う。
ところが、ほとんどの議論は目的を問わずに始まる。
「GDPが伸びない、対策が必要だ」と語る人は、「なぜGDPを伸ばさなければならないのか」を問わない。
「子どもに大学に行かせるべきだ」と語る人は、「なぜその子にとって大学が必要なのか」を問わない。
「HSTSを有効にするべきだ」と語るセキュリティの教科書は、「そのドメインの運用目的は何か」を問わない。
目的を問わずに最適解を語る人は、無自覚のうちに、自分の目的に奉仕する答えを選んでいる。経済学者は「経済成長が善」という価値前提を検証しないまま、成長を目指す処方箋を出し続けた。その価値前提を疑えば、自分たちの仕事の意味が崩れるから、疑えなかった。
これは無能の問題ではない。構造の問題だ。そして、構造の中にいる人は、構造を壊せない。
30年先の景色
ここまで書いてきて、ようやく本題に入る。
私たちは今、AGIという言葉が語られる時代に立っている。人工汎用知能。人間ができることの大部分を、機械ができるようになる日。DeepMindのデミス・ハサビスは、AGIが完成すれば経済という概念が時代遅れになると語っている。彼の論理はこうだ。知的労働のコストがゼロに近づけば、希少性という経済の前提が崩れる。希少性が消えれば、経済というシステムは意味を失う。
ここに一つ、不気味な予感がある。
AGIが医療診断を無料で提供するようになれば、医療費はGDPから消える。AIが法律相談を担えば、弁護士費用はGDPから消える。AIが会計処理をすれば、税理士費用はGDPから消える。コンサルティング、翻訳、プログラミング、分析、教育、これらが次々にAIに担われ、統計上のGDPは縮小に転じる。
実質的な価値は失われていない。むしろ、これまで高額だった医療や法律が、全ての人に届くようになる。豊かさは増している。でも、GDPという物差しで測れば、経済は「縮小」している。
そのとき、世界中の経済学者は何と言うだろうか。
おそらく、日本が30年間聞かされてきた言葉と同じことを言うだろう。「深刻な衰退が起きている。成長戦略が必要だ。我々の知見が求められている」と。先進国全体が、日本と同じ物語に巻き込まれる。それも、30年という時間軸ではなく、10年、あるいは5年という短い時間で、一気に。
そしてメディアは「経済が崩壊している」と書き立てる。政治家は「対策が必要だ」と演説する。若者は未来に絶望し、中年は貯蓄に走り、高齢者は社会保障の不足を訴える。全員が「衰退している」と認識したまま、実態より遥かに悲観的な社会を作り出す。
集合的な誤認識が、実態を歪めていく。
これが、私がゾッとすると感じる景色だ。
情報戦が加速する
さらに悪いことに、この悲観のナラティブは、自然発生するだけではない。
認知戦という言葉がある。NATOは2020年から、これを軍事の新領域として正式に研究対象としている。中国は「三戦」という概念で、世論戦・心理戦・法律戦を戦略として明示している。敵対国の国民の士気を下げることは、現代の安全保障において、ミサイルを撃ち込むより安価で、効果的な攻撃になる。
AGIの時代には、この認知戦が自動化される。個人の嗜好に最適化された悲観的コンテンツを、大規模に、低コストで、継続的に供給できる。「この国はもう終わりだ」「この若者世代には未来がない」「あの国に抜かれた」。こうしたメッセージが、ターゲット国の国民一人ひとりのSNSのタイムラインに、毎日、何十回も流れ込んでくる。
そして人々は、勝手にテンションを下げていく。
日本は、この情報戦のテストベッドだったのかもしれない。「失われた30年」という敗北主義のフレーズは、日本国内の経済誌や一部の論者が広めたものだが、それがここまで国民の集合意識に刷り込まれた背景には、自然発生だけでは説明がつかない規模がある。毎日毎日、テレビで、ネットで、新聞で、「日本は衰退している」と聞かされ続けて、信じない方が難しい。
本当は、成熟しただけだったのに。
それでも、希望を
ここまで書いて、暗い話ばかりになった気がする。でも、私が書きたかったのは絶望の話ではない。
日本は、世界に先駆けて「成長しなくても生きていける社会」のインフラを30年かけて維持してきた。治安、医療、公共交通、食文化、教育の底上げ、コミュニティの信頼。これらは、数字には出ないが、人間が生きる上で本当に大切なものだ。
AGIの時代、世界が「GDPの縮小」と「豊かさの増加」が同時に起きる矛盾に直面するとき、日本はすでに30年分の経験を持っている。絶望の物語に飲み込まれずに、生活の実質を守る方法を、断片的にでも知っている。この経験は、世界への贈り物になりうる。
ただし、一つだけ条件がある。
日本人自身が、この30年を「失敗」ではなく「成熟」として語り直すことだ。
「失われた」という言葉を、私たちは30年間使い続けてきた。この言葉自体が、ポジショントークを持つ者たちに作られたフレームだ。このフレームを受け入れ続ける限り、私たちは自分たちの達成を自分たちで否定し続けることになる。
経済学者は、これを言えない。言ったら自分たちの仕事が消えるからだ。政治家も言えない。メディアも言えない。彼らの存在理由は、「問題がある」という物語の維持にかかっている。
だから、構造の外にいる人間が言うしかない。現場で中小企業を支える人間、地域で小さな商いを営む人間、家族を育てながら日々を生きる人間。数字の物語ではなく、実感の物語を生きている人たちが、自分たちの言葉で語り直すしかない。
日本は成熟した。これは失敗ではない。世界が後から辿り着く景色を、私たちは30年先に歩いていた。そこから見える風景を、私たちは語る言葉を持っている。
AGIが来た。世界が同じ景色に直面する日が来る。そのとき、日本から発信される言葉が、世界の集合的絶望を和らげる処方箋になるかもしれない。それは経済学者が書くものではない。ポジショントークを持たない、現場で生きる人間たちが書くものだ。
病気ではない。
これが、30年前に誰かが言うべきだった言葉だ。
そして、これから30年先、世界のどこかで、誰かが同じ言葉を必要とするだろう。そのとき、日本が先に生きてきた経験が、彼らの希望になる。
だから私は、今日も希望を持って書く。
Just be hopeful.
